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竹内 絵里奈; 安藤 麻里子; 西村 周作; 中西 貴宏; 都築 克紀; 小嵐 淳; 松永 武
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所の事故で放出された放射性Csの多くは山間部の森林に沈着している。しかし、山間部での放射性Csの沈着量分布やその河川流出挙動に関する報告は少ない。我々は北茨城市内にある落葉広葉樹林の小河川集水域(0.6km
)を対象として、空間線量率分布の詳細な調査と、集水域内で一定間隔毎に行った放射性Cs沈着量の測定結果をもとに、集水域全体の放射性Cs沈着量を評価した。また、放射性Csの河川流出量の季節変化を、独自に開発した河川水中Cs捕集システムを用いて、懸濁態と溶存態それぞれについて測定した。土壌表層(土壌及びリター)の放射性Cs沈着量と同じ地点の空間線量率の測定結果は直線関係を示し、対象集水域では、空間線量率分布から地表面の放射性Cs沈着量を推定可能であることが確認できた。この結果をもとに計算した全集水域の
Cs沈着量は19
7GBqであった。Csの河川流出における各形態の割合は、懸濁態が多雨期に、溶存態が積雪期に増加した。2013年のCs年間流出量は5.90.2MBqであり、対象とした集水域から河川へのCsの流出率は0.03%と評価された。
Cs in lichens after the Fukushima Nuclear Accident土肥 輝美; 大村 嘉人*; 藤原 健壮; 飯島 和毅
no journal, ,
2011年3月に起きた東京電力福島第一原子力発電所事故により、
CsとCsを含む大量の放射性物質が放出された。地衣類は時間的空間的に有効な環境放射能のモニタリング対象物としてよく知られているため、日本の地衣類についても福島事故による放射性降下物の調査に用いられることが期待される。しかし、日本において地衣類を放射性降下物のモニターや指標に適用する研究も、それらに活用できる放射性セシウム濃度のデータも極めて少ない状況にある。本研究の目的は、地衣類を用いた生態系の放射性降下物の汚染状況を把握することである。そのため、(1)日本の地衣類の放射性セシウム濃度を測定すること、(2)地衣類中のCs濃度と、放射性降下物の代用として用いるCs土壌沈着量との関係を調べることを行う。試料は葉状地衣類と樹枝状地衣類で、2012年から2013年にかけて福島県を中心に、日本の中部・北部で58点採取した。これらの試料は、9種類のウメノキゴケ類、
, 
and 
と同定された。放射性セシウム濃度は、
線測定法により決定した。試料採取日に補正した後の地衣類の放射性セシウム濃度(乾燥重量)は、Csで16.1Bq kg
から510,000Bq kg、Csで33.8 to 880,000Bq kgが検出された。福島県内で採取された地衣類44試料については、地衣類中のCs濃度は、Cs土壌沈着量の増加に伴って増加する傾向が見出された。両者の関係は正相関を示しており、スピアマン相関係数は0.90(危険率1%)であった。また、事故時に補正したCsとCsの比が0.950.04から1.080.41であったことから、これらの地衣類に含まれる放射性セシウムは、福島事故由来の放射性セシウムであるといえる。福島県外の地衣類試料についても、それらのCs/比が0.750.23から1.480.48であったことから、福島事故由来と言える。しかし1点、Cs/比で0.480.16を示すものがあり、これは他の試料よりも福島事故由来とは異なる放射性セシウムの影響を受けている可能性が考えられる。
I in soil samples collected around the Tokai Reprocessing Plant横山 裕也; 藤田 博喜; 小嵐 淳
no journal, ,
ヨウ素129 (I)は約1570万年の半減期を有するヨウ素の放射性同位体であり、使用済核燃料の再処理においては、生体内挙動や長い半減期から、環境影響を考える上で重要な核種である。このため、東海再処理施設(TRP)では、1982年以来、施設周辺における畑土中のI濃度のモニタリングを実施している。本研究では、土壌中に沈着したIの易動性・生物利用性を明らかにするために、Iを化学結合形態別に分画した後、加速器質量分析装置(AMS)を用いて分析し、その存在状態を調査した。TRPから最も遠い8km地点を除き、畑土に含まれるIの70%以上が金属酸化物に化学的に吸着した状態で存在していた。次いで、有機物画分におけるIの存在割合が高く、6
15%であった。一方、比較的易動性・生物利用性が高いとされる水溶性、イオン交換性、炭酸塩画分のIの存在割合は、いずれの地点でも合計で810%程度であり、調査した畑土では雨水等によるIの土壌中における再移動は限定的であることが示唆された。再処理施設南西2.5km及び西10km地点で採取した試料の測定結果についても合わせて報告する。
藤巻 秀; 河地 有木; 鈴井 伸郎; 尹 永根; 石井 里美
no journal, ,
一般に、土壌中の有害重金属元素に対して、これを作物が吸収し食用部位等に蓄積することを防ぐ、あるいは逆に積極的に植物体地上部に吸収させることにより土壌浄化を行う、といったアプローチで多くの研究がなされてきた。我々の植物RIイメージング技術もそうした研究への応用の中で、生きた状態の植物の中で関心元素がどのように動くのかを単に画像化するだけでなく、その有効性を定量的に評価するものとして、進化を遂げてきた。例えばカドミウムの経根吸収に対しては、地上部だけを観察していた従来方法に代わり、RIを投与した水耕培地とそこに浸る根系を丸ごと撮像する手法である"Root-zone imaging"の開発により、根が吸収したカドミウムを隔離・保持して地上部に送らない能力や、培地中に放出する能力について評価できるようになった。ガンマカメラ, コンプトンカメラといった最新の計測装置の開発についても合わせて発表する。
飯島 和毅; 舟木 泰智; 萩原 大樹; 中西 貴宏; 鶴田 忠彦
no journal, ,
原子力機構は、2012年末から福島長期環境動態研究(F-TRACEプロジェクト)を実施している。福島第一原子力発電所事故で福島県の沿岸域を中心に放射性セシウムが放出された。このプロジェクトでは、福島県沿岸域の河川水系における放射性セシウムの移動挙動を調査するとともに、放射性セシウムの分布と将来の住民の方々の被ばく線量を推定するための予測モデリングツールを開発している。調査対象河川の一つである請戸川は、下流に比べて上流の放射性セシウムの沈着量が多いことから選定された。本研究では、2013年から2014年にかけての請戸川における放射性セシウム濃度の分布状況や経時変化等の観測結果を概括する。その結果、ダムは上流から下流への放射性セシウムの移動を抑制する能力を有することが明らかになった。